2010年02月01日

<神経細胞>皮膚から作成、「万能細胞」使わず 米国(毎日新聞)

 マウスの皮膚の細胞に三つの遺伝子を導入し、神経細胞を作り出すことに米スタンフォード大の研究チームが成功し、この細胞を「(人工的に)誘導された神経細胞」を意味する「iN細胞」と名付けた。ES細胞(胚(はい)性幹細胞)やiPS細胞(人工多能性幹細胞)のようにどんな細胞にも変化できる「万能細胞」を使わず、体細胞から直接、形質が全く異なる細胞を狙い通りに作成した成果として注目される。27日付の英科学誌ネイチャー(電子版)で発表した。

 研究チームは、神経細胞のみが光るように遺伝子改変したマウスの胎児の組織や新生児の尾から、皮膚中でコラーゲンなどを作る「線維芽細胞」を採取。神経細胞への変化に関係する19の遺伝子のうち三つをウイルスに乗せて導入すると、5〜8日で光る細胞ができ、神経細胞として働くことが確認された。

 iPS細胞を作成するには数週間かかり、神経、筋肉、心筋などの目的の細胞に分化させる必要がある。移植の際に分化しきっていない細胞が混じればがん化する可能性もある。一方、今回の方法はiPS細胞を使う場合に比べ、より簡単かつ短期間でできる。さらにiN細胞はそれ以上変化しないため、がん化の可能性も低いと考えられるという。

 チームの一員で同大再生医学研究所のリサーチアシスタント、国分優子さんは「将来的には、患者本人の細胞からがん化の可能性や移植時の副作用が少ないiN細胞を作成することで、移植治療の臨床応用の可能性を広げることができるのでは」と話す。【須田桃子】

 ◇安全性の検証必要 iN細胞

 米スタンフォード大が成功した体細胞を直接、目的の細胞に変化させる試みは、「ダイレクト・リプログラミング」と呼ばれ、iPS細胞研究と並んで世界的に研究が進みつつある。

 過去には、米ハーバード大の研究チームが08年、マウスの膵臓(すいぞう)の膵液を作る細胞に三つの遺伝子を組み込み、インスリンを作るベータ細胞を作成した例がある。しかし、インスリンは元々膵臓で産出されるのに対し、米スタンフォード大の研究は、採取が簡単な皮膚の細胞を使い、元の細胞とは性質も形態も全く異なる細胞を作り出した点で、これまでにない成果と言える。

 岡野栄之・慶応大教授(再生医学)は「いつかはこのような研究がなされるだろうと予期していたが、ついに出たという感がある」と評価する。一方、体細胞に複数の遺伝子を導入して別の細胞に誘導する発想は、もともと山中伸弥・京都大教授らがiPS細胞の作成で示しており、「今回の研究もiPS細胞研究の延長線上にあると言える」と指摘する。

 iN細胞は元の細胞の形質が完全に消えているかどうかなど、未知の点も多い。iPS細胞と同様、再生医療での利用には特に安全性の詳細な検証が必要だ。【須田桃子】

 ◇慶応大チームは神経幹細胞成功

 慶応大の岡野栄之教授(再生医学)の研究チームは27日、大人のマウスの線維芽細胞に複数の遺伝子を導入し、神経細胞の元になる神経幹細胞を作り出すことに成功したことを明らかにした。導入した遺伝子は、米スタンフォード大の研究とは全く異なり、できた神経幹細胞から、神経細胞や神経細胞の働きを支える「グリア細胞」を分化させることにも成功したという。【須田桃子】

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posted by エジリ ヒサオ at 22:46| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

小泉ジュニアや「美人市議」も登壇…自民党大会(読売新聞)

 24日の自民党大会は、政権奪還に向け、民主党への対決姿勢を前面に押し出した。

 当選1回ながら小泉元首相の次男で人気の高い小泉進次郎衆院議員や、週刊誌などで「美人過ぎる市議」と話題の藤川優里・青森県八戸市議を登壇させ、「若さ」も演出した。ただ、党の支持率は低迷が続き、今夏の参院選勝利への展望はなお開けていない。

 「鳩山政権は『民主党革命』を標榜(ひょうぼう)しているが、これはすでに『裏切られた革命』というべきだ」

 谷垣総裁は約15分間の演説の随所で、政府・民主党を「鳩山不況」「小沢独裁」などと激しく攻撃した。締めくくりでは、「心を一つにして、(参院選で)悔いない戦いを挑もうではないか」と目を血走らせた。温厚さを一変させた気迫に、いつもは谷垣氏に辛口の党幹部も「闘う姿勢が示せて良かった」と評価した。

 谷垣執行部は大会で、民主党との違いを打ち出すことに総力を挙げた。新綱領では「政治主導という言葉で、与党のみの判断を独裁的に押し付ける国家社会主義的統治と断固対峙(たいじ)」とうたい、民主党の取り組みが弱い財政再建や憲法改正を基本政策の柱に掲げた。運動方針では、与党が次期衆院選後まで封印した消費税率引き上げも明記した。

 民主党との対決姿勢が高じてきた背景には、民主党の小沢幹事長の資金管理団体絡みの政治資金規正法違反事件が鳩山政権に与えた打撃がある。自民党内に谷垣執行部への批判がある現状さえ、「自民党は自由に何でも言え、小沢氏に怒られるから団結する民主党との違いが如実に出ている」(野田聖子・前消費者相)と、セールスポイントに転じようという空気だ。

 しかし、「敵失」に乗じた反転攻勢の行方は不透明だ。自民党の支持率はなお20%に過ぎず、34%の民主党に水をあけられている。大会前日の全国幹事長会議では「支持率低迷は政策にある」との指摘が出た。鳩山政権は「事業仕分け」など、霞が関改革を進めるが、自民党側は改革案を提示しないままだ。県連側は「誰でも分かる政策を五つ、六つ出してほしい」と注文した。

 党改革がすっきり進まないことも、有権者の支持が回復しない要因と見る向きが多い。参院選比例選候補の「70歳定年制」一つとっても、党大会に先立つ23日の党会合で厳守を求めた江藤拓衆院議員に、尾辻参院議員会長が「説教される必要はない。いつでも刺し違えるぞ」と反発するなど、世代間の意識差は大きい。

 夏の参院選の目標も運動方針に「第1党の座の奪取」と掲げたが、「意気込みを示しただけ」(党幹部)というのが実情だ。民主党の単独過半数獲得阻止が現実的な目標になるが、地方県連には「敗北すれば党は分裂だ」との危機感も出ている。

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